そうした疑問を抱えている人、不動産のことがよく分からず右往左往している人が、じつはたくさんいます。
そんな人たちに安心を提供するのが、「不動産の分野におけるセカンドオピニオン」です。
では、「不動産の分野におけるセカンドオピニオン」とはどのようなものでしょうか。
この検定で、それが分かります。
<検定の形式>
「不動産会社とおつきあいしたくなったら最初にチェックするべき10のポイント」
「不動産業者は「売る人」「買う人」どちらの味方なのか?」
「不動産業者は、高い物件と安い物件では懸命さが異なるのか?」
「不動産業者の手数料は、値切れるのか?」
など、
が分かってしまうガイドブックです。
合格者全員に差し上げます。
PDF 全20ページ。
はじめまして。
【一般社団法人 不動産セカンドオピニオン協会(不動産オピニオン協)】代表の木下清一と申します。
私はもともとは不動産業界の人間ではありませんでした。長らく別の業界に身を置き、あとからこの業界に入った者です。ですので、外から客観的にこの業界を見ることができているのではないかと思います。
外からこの業界を見て気づいたことがありました。
不動産は売るにせよ買うにせよ、大きな金額が動く世界です。つまり大きな決断をしなくてはなりません。にもかかわらず、適切な相談相手がいないのです。
医療の分野では、いまやセカンドオピニオンがあたりまえのようになっています。患者は複数の医師や医療機関に相談し、納得のいく治療を選ぶことができます。
しかし不動産の場合、相談相手は「目の前の不動産業者」しかいません。「目の前の不動産業者」によっては、営業を優先するあまり、客観的なアドバイスをしてくれない場合もあるかもしれません。
もちろん多くの不動産業者は正直で真面目です。ですがだからといって、セカンドオピニオンが不要だということにはなりません。
不動産の分野にも、セカンドオピニオンが必要です。
そこで私は、不動産セカンドオピニオン協会を立ち上げ、セカンドオピニオンの役割を担おうと考えました。
不動産セカンドオピニオン協会は、みずからセカンドオピニオンを提供するだけではありません。セカンドオピニオンの提供者を育成し、増やす活動もしていきます。