ビジネス「協会化」スタイル検定
主催：一般社団法人協会総研
この検定について
一人の「仕事」を、社会の「活動」へ。あなたのビジネスを、仲間と共創する「文化」に変える。
多くの個人事業主や教室運営者が、「そろそろ協会に」と考えたとき、真っ先に相談するのは士業やコンサルタントかもしれません。
しかし、返ってくる答えは「登記の手順」や「見栄えの整え方」ばかり。
どこか釈然としない思いを抱えたことはありませんか？
本検定は、協会を単なる「組織形態」ではなく、新しい「ビジネスのスタイル」として定義します。
なぜ今、会社や個人商店ではなく「協会」という形が選ばれるのか。
その真意を読み解くことで、あなたの活動は「自分一人の仕事」から「社会を動かす活動」へと進化します 。
- 無料の検定です。
- 予習なしですぐに受けることができます。
- 10問中7問正解で、合格です。
いますぐ挑戦！
- 申し込み不要。すぐに始めることができます
- 合格者全員に進呈：
-
- 【ヒツジ理論】解説書
- 【境内理論】解説書
プレゼントについて：合格者全員に進呈
①【ヒツジ理論】解説書
なぜ、あなたの協会は会員数50人で成長が止まるのか？
答は「ターゲットの見誤り」にあります。
日本の95%を占める「ヒツジ属性」の存在を無視し、自分と同じ「オオカミ属性」ばかりを集めようとしていませんか？
オオカミは目立つが、群れを嫌い、縄張りを主張し、やがて協会に反旗を翻します。
一方、ヒツジは目立たないが、仲間の増加を喜び、協会を永続的に支える基盤となります。
本書では、協会を指数関数的に成長させるための「ヒツジ理解」の全貌を公開。
オオカミである代表者が、ヒツジの群れを導くための帝王学を学べます。
- 11ページ
【付録】
ヒツジ理論を解説するAI「ヒツジ理論ナビ」がついています。
②【境内理論】解説書
神社には不思議な力があります。
「鳥居をくぐった人の、ほぼ100%がお賽銭を払う」
しかも、誰もセールスしていないのに…。
この現象を協会ビジネスに応用したのが「境内理論」です。
鳥居（入会の儀式）、お祭りのときの屋台（気軽なヨコ展開）、境内（居心地の良い場）、お賽銭箱（本命の収益源）――この4要素を正しく設計すれば、会員は自然と「もっと深く関わりたい」と正規の講座に進んでくれます。
本書では、強引な販促なしに収益を上げ、ファンと共に繁栄する協会の設計図を詳解。
「売り込まずに売れる」仕組みの全貌を公開します。
- 17ページ
対象者（こんな方へ）
- 今の教室運営や個人事業のスタイルに限界を感じ、突破口を探している方
- 「自分一人が食べていければいい」から「社会の役に立ちたい」へ想いが変化した方
- 信頼できる仲間を増やし、共にビジョンを実現したいと考えているリーダー
- 資格やノウハウを広めたいが、強引な「売り込み」はしたくないと感じている方
- 組織を格上げし、自治体や企業とのコラボレーションを目指したい方
主催者メッセージ
こんにちは。
【協会総研】代表の吉村司と申します。
私たちは「協会らしい協会」を増やすことを使命としています。
単に法人を設立することではなく、「共通の活動目的のため、会員が協力する組織」を創ることです 。
協会は、協会らしくあるべきです。
「会社のような協会」や「個人商店のような協会」では、会員の心は離れてしまいます。
「協会らしくある」とは、社会を良くする旗印を立て、それに共感した仲間たちと豊かに栄えようというスタンスを指します。
本検定を通じて、あなたの「思い」を形にする新しいビジネススタイルの扉を叩いてください。
いますぐ挑戦！
- 申し込み不要。すぐに始めることができます
- 合格者全員に進呈：
-
- 【ヒツジ理論】解説書
- 【境内理論】解説書
検定を発掘する
運命の検定がここに眠っています。
検定プラスが目指す、これからの「知の探究」
テクノロジーの進化によって日常の作業が効率化されるこれからの時代、現代人にはかつてない「可処分時間（自由に使える時間）」がもたらされようとしています。
この増えゆく自由な時間を、単なる情報の消費で終わらせるのか、それとも自らの知的好奇心を刺激し、物事の本質を見極める「生きた教養（リテラシー）」の向上に充てるのか。
この選択が、これからの人生の豊かさを大きく左右するでしょう。
「検定プラス」は、一般社団法人協会総研が運営する、大人のためのオンライン探究学習プラットフォームです。
通常の「目的のある検索」だけでは決して出会えない、まだ見ぬ知識や専門団体の独自メソッドと偶然出会える知的空間（ブラウジングの場）を設計しています。
世の中に潜在している豊かな専門知や公的データを丁寧に掘り起こし、誰もが能動的に楽しめる形で可視化（編集・翻訳）することで、日々の生活をより面白く、豊かに変えていくための「知のインフラ」として機能することを目指しています。